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第1問(H18)
 期首の開始残高勘定は次のとおりであった(単位:千円)。期末の決算整理後残高
試算表の空欄AおよびBに入る金額として最も適切なものの組み合わせを下記の解
答群から選べ(単位:千円)。
[解答群]
ア A:30,000   B:37,000
イ A:38,000   B:45,000
ウ A:46,000   B:43,000
エ A:52,000   B:63,000
第2問(H18)
 現金の手許残高と帳簿残高の相違について次の勘定記録(単位:円)のとおり現金
過不足勘定で処理していたが、決算にあたって下記の原因が明らかになった。現金
過不足勘定の原因不明の残高は雑損失または雑収入として処理する。決算仕訳の空
欄Aに入る勘定科目名と空欄Bに入る金額として最も適切なものの組み合わせを下
記の解答群から選べ(単位:円)。



 現金過不足の原因:
@ 交通費 12,000円を支払ったとき、誤って 21,000円と記入していた。
A 消耗品費 19,500円の支払いの記入が漏れていた。

 決算仕訳:
 (借) (   )  9,000    (貸) (    )   9,000
 (借) 消耗品費 19,500    (貸) 現金過不足  19,500
 (借) □ A □ □ B □   (貸) (    )  □ B □

[解答群]
ア A:現金過不足     B:14,500
イ A:現金過不足     B:24,500
ウ A:雑収入       B:24,500
エ A:雑損失       B: 3,500
第3問(H18)
 商品販売における収益の認識基準について、次のA群、B群およびC群の組み合
わせのうち、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

<A群>
 @ 委託販売         A 割賦販売
 B 試用販売         C 予約販売
<B群>
 a 現金主義         b 実現主義
 c 発生主義
<C群>
 @ 受託者への商品等の発送  A 得意先への商品等の引渡し

[解答群]
ア @とaと@       イ AとbとA
ウ BとaとA       エ CとcとA
第4問(H18)
 K社に対して、本事業年度期首に貸付け(債権金額 1,200千円、貸付期間5年)を
行った。K社の手取り金は、5年分の利息 200千円を差し引いた残額である。
 このとき、利息法による償却原価法に基づく翌事業年度期末の貸付金価額の計算
式として最も適切なものはどれか(単位:千円)。ただし、(1+0.037137)5=1.2
である。

ア 1,200 - 200
イ (1,200 - 200)×(1+0.037137)
ウ (1,200 - 200)×(1+0.037137)2
エ (1,200 - 200)+ 200 ÷  5
第5問(H18)
 金融資産の一部の消滅を認識する際には、当該金融資産全体の時価に対する消滅
部分の時価と残存部分の時価の比率により、当該金融資産の帳簿価額を消滅部分と
残存部分とに按分しなければならない。
 L社は、保有していた金融資産(簿価 2,000千円)の5分の4を、現金 1,650千円
で他社に売却した。この金融資産の消滅部分と残存部分の時価は次のとおりである
(単位:千円)。
売却された部分に係る受益権1,650
売却されなかった部分に係る受益権550
 なお、金融資産の売却にともない新たな金融資産または金融負債は発生しないも
のとする。
 このとき、上記の金融資産の売却損益の金額として最も適切なものはどれか
(単位:千円)。

ア 売却益 150
イ 売却益 200
ウ 売却益 300
エ 売却損 150
第6問(H18)
 受取利息等の勘定記録は次のとおりであった(単位:千円)。



 上記の勘定記録に基づいて、以下に掲げるキャッシュ・フロー計算書の空欄Aお
よびBに入る金額の最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


[解答群]
ア A:-540 B:1,780   イ A:-540  B:1,940
ウ A:-410 B:1,440   エ A: 410  B:1,940
第7問(H18)
 税効果会計について述べた次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。

 一時差異等に係る税金の額は、将来の会計期間において回収または支払いが見込
まれない税金の額を除き、@繰延税金資産またはA繰延税金負債として計上しなければ
ならない。繰延税金資産については、将来の回収の見込みについて毎期見直しを行
わなければならない。

(設問1)
 文中の下線部@を計上しなければならない事項として、最も適切なものはどれ
か。

ア 受取配当金の益金不算入額
イ 寄付金の損金不算入額
ウ 減価償却費の損金算入限度超過額
エ 交際費の損金不算入額
(設問2)
 文中の下線部Aに関して述べた以下の記述のうち、最も適切なものの組み合わ
せを下記の解答群から選べ。
a 一時差異が解消するときにその期の課税所得が減額される。
b 一時差異が解消するときにその期の課税所得が増額される。
c 繰延税金負債は、企業会計上の資産計上額が税務上の資産計上額を上回って
 いる場合に生じる。
d 繰延税金負債は、企業会計上の負債計上額が税務上の負債計上額を上回って
 いる場合に生じる。

[解答群]
ア aとc   イ aとd   ウ bとc   エ bとd
(設問3)
 本事業年度における一時差異の発生等に関する資料は次のとおりである
(単位:千円)。

期首解消発生
貸倒引当金の損金算入限度超過額700700800
損金に算入されないたな卸資産等に係る評価損4004000
 法人税等の実効税率を40%とすると、期末の繰延税金資産と繰延税金負債の 金額の組み合わせとして、最も適切なものはどれか(単位:千円)。 ア 繰延税金資産    0     繰延税金負債   320 イ 繰延税金資産   160     繰延税金負債   280 ウ 繰延税金資産   320     繰延税金負債    0 エ 繰延税金資産   440     繰延税金負債   160
第8問(H18)
 M社は甲製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入し
ている。月末仕掛品の評価は平均法による。次の資料は甲製品の当月分の製造に関
するものである。当月分の甲製品の完成品原価として最も適切なものを下記の解答
群から選べ(単位:千円)。

<数量データ> (注) ( )内は加工進捗度を表す。
 月初仕掛品    900kg(35%)
 当月投入     1,100
  合計      2,000kg
 月末仕掛品    800  (50%)
 完成品      1,200kg

<原価データ>
直接材料費加工費
月初仕掛品7,000千円1,600千円
当月製造費用9,000千円6,400千円
[解答群] ア  8,400 イ 15,600 ウ 16,250 エ 18,400
第9問(H18)
 生産性分析について述べた次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
 生産性分析では、収益性分析における総資本利益率のような比率の体系的、統一
的な関係は存在しない。したがって、個々の比率を適宜組み合わせて分析を行う必
要がある。生産性分析に用いられる比率のうち、従業員1人当たり@付加価値は、付
加価値生産の最も重要な要素である労働力の生産性を示すので、通常は労働生産性
といわれる。労働生産性はさらにA個々の生産性指標に分解して分析される。

(設問1)
 次のa〜eのうち、文中の下線部@に含まれるものとして最も適切なものの組
み合わせを下記の解答群から選べ。
a 外注加工費
b 間接材料費
c 固定資産税
d 福利厚生費
e 不動産賃借料

[解答群]
ア aとbとc
イ bとcとd
ウ bとdとe
エ cとdとe

(設問2)
 次のa〜dのうち、文中の下線部Aの分解のための計算式として最も適切なも
のの組み合わせを下記の解答群から選べ。
a 従業員1人当たり売上高 × 付加価値率
b 従業員1人当たり売上高 ÷ 付加価値率
c 従業員1人当たり人件費 × 労働分配率
d 従業員1人当たり人件費 ÷ 労働分配率

[解答群]
ア aとc   イ aとd   ウ bとc   エ bとd
第10問(H18)
 N社は製品別事業部制を採用している。A事業部とB事業部の売上高と変動費、
固定費の内訳は次のとおりである。A事業部の限界利益とB事業部の貢献利益の金
額の最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ(単位:百万円)。

(単位:百万円)
A事業部B事業部合 計
売上高8006001,400
変動売上原価500400900
変動販売費8040120
個別固定費10060160
共通固定費140
[解答群] ア A事業部限界利益:120      B事業部貢献利益:100 イ A事業部限界利益:120      B事業部貢献利益:160 ウ A事業部限界利益:220      B事業部貢献利益:100 エ A事業部限界利益:220      B事業部貢献利益:200
第11問(H18)
 次の<語群>に示されたアルファベットは企業買収に関わる略語であり、<説明
群>はそれらの意味を説明したものである。最も適切なものの組み合わせを下記の
解答群から選べ。

<語群>
  @ LBO   A MBI   B MBO   CTOB

<説明群>
a 株式公開買い付けといわれ、買収企業が被買収企業の株式について、買付期
 間、買付株数、買付価格を公表して、不特定多数の株主から株式を獲得する方
 法である。
b 企業の子会社や事業部などの経営者が、ベンチャーキャピタルなどから資金
 調達して新会社を興し、当該子会社を買収したり、事業部の譲渡を受けるこ
 と。
c 買収企業が、被買収企業の資産を担保として資金調達し、当該企業を買収す
 ること。
d ベンチャーキャピタルなどの投資家が企業を買収し、被買収企業に経営者を
 送り込むこと。投資家はこれにより、被買収企業の価値が高まり、キャピタル
 ゲインを得られると期待している。

[解答群]
ア @−b    A−a    B−c    C−d
イ @−b    A−a    B−d    C−c
ウ @−c    A−b    B−d    C−a
エ @−c    A−d    B−b    C−a
第12問(H18)
 次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
 デリバティブには、先物(フューチャー)やオプションなどがある。先物は、所定
の原資産を将来の一定時点(満期日)に所定の価格で売買する契約である。なお、@先
物と類似しているものに先渡し(フォワード)がある。
 また、オプションとは、所定の原資産を将来の一定時点にあるいは一定時点まで
に、所定の価格で売買する権利を意味する。オプションには□ A □・オプショ
ンと□ B □・オプションがある。前者は原資産を売却する権利であり、後者は
原資産を購入する権利である。また、将来の一定時点にだけ権利行使ができるオプ
ションは□ C □型と呼ばれ、将来の一定時点までならばいつでも権利行使でき
るオプションは□ D □型と呼ばれている。
 オプションをヘッジ目的で利用するケースを、次のような株式オプション(株式
を原資産とするオプション)で考えてみよう。
 S社は、Z社株式を1株1,000円で1,000株購入した。Z社株式の株価が将来値
下がりする可能性に不安を感じたS社は、その損失を限定するために、Z社株式
1,000株を原資産とするプット・オプション(1株の権利行使価格900円で、3カ
月後を限月とする)を同時に購入した。このプット・オプションは満期日にだけ権
利行使できるタイプであり、オプション価格はZ社株式1株につき 60円であっ
た。次表は、満期日におけるZ社の株価別にS社の損益を表している。なお、利息
や取引手数料等は無視し、オプション損益にはオプション価格を含め、△は損失を
示している。


 このように、現物株の所有とそれに対応するプット・オプションの所有からなる
ポートフォリオの損失は、最悪の場合でも△□ H □万円に限定される。他方、
このプット・オプションの売り手にとっては、オプションの利益は最大で
□ I □万円に限定される。

(設問1)
 文中の下線部@について、先物と先渡しに関する説明として、最も不適切なも
のはどれか。

ア 先物では、先物価格の変動に基づき日々値洗いが行われるが、先渡しでは受
 渡日に清算されるのが一般的である。
イ 先物と先渡しは、所定の原資産を将来の一定時点に所定の価格で売買する契
 約という意味では同じである。
ウ 先物は相対取引あるいは店頭取引として行われるが、先渡しは取引所で取引
 される。
エ 先物も先渡しも投機目的で利用することができる。
(設問2)
 文中の空欄A〜Dに入る語句の最も適切な組み合わせはどれか。

ア A:コール   B:プット   C:アメリカ   D:ヨーロッパ
イ A:コール   B:プット   C:ヨーロッパ  D:アメリカ
ウ A:プット   B:コール   C:アメリカ   D:ヨーロッパ
エ A:プット   B:コール   C:ヨーロッパ  D:アメリカ
(設問3)
 本文中に示した表の空欄E〜Gに入る最も適切な数値の組み合わせはどれか。

ア E: 900   F:30   G: 8
イ E: 900   F:40   G: 6
ウ E:1,000   F:30   G: 8
エ E:1,000   F:40   G: 6
(設問4)
 文中の空欄H、Iに入る最も適切な数値の組み合わせはどれか。

ア H: 10    I:  6
イ H: 10    I: 10
ウ H: 16    I:  6
エ H: 16    I: 10
第13問(H18)
 次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
 金利計算の方式は、大きく分けると@単利方式と複利方式に分けられる。金利計算
は、単に利息の計算に用いられるだけではなく、財務の世界では、資産価値を評価
するためなどにも用いられる。数値例を示してみよう。ただし、計算は下表の年金
現価係数表を用いる。また、税金はないものとする。
 たとえば、半年後から半年ごとに3万円ずつの利息を受け取ることができる残存
期間3年の既発社債、額面 100万円を購入しようとするとき、割引率が年8%で
あったとしたら、この社債の現在価値は、□ A □万円と計算される。したがっ
て、この社債の価額がこれより高ければ購入を控え、これ以下であれば、購入して
もよいであろう。
 もう一つの例を考えてみる。あるリース会社が100万円の機械を購入し、5年間
他社にリースしようとしている。この資産の耐用年数は5年で残存価額はゼロであ
る。また、減価償却は残存価額をゼロとした定額法を用いる。リース会社の要求利
益率は年6%である。この機械購入後1年後から毎年1回同一日に均等額のリース
料を受け取るとするとき、この年間のリース料はいくらとするべきであろうか。こ
のリース料の最低額は□ B □万円でなければならない。


年金現価係数表(小数点第3位を四捨五入)
 3%  4%  5%  6%  7%  8% 
1 年0.970.960.950.940.930.93
2 年1.911.891.861.831.811.78
3 年2.832.782.722.672.622.58
4 年3.723.633.553.473.393.31
5 年4.584.454.334.214.103.99
6 年5.425.245.084.924.774.62
(設問1)
 文中の下線部@についての説明として、最も不適切なものはどれか。

ア 元金、利率、貸付期間が同じであれば、満期時元利合計額は、1年複利方式
 の方が単利方式より必ず大きくなる。
イ 単利方式では、元金と金利が一定であれば、満期時利息額は計算期間(貸付
 期間等)の長さに比例する。
ウ 単利方式は、元金に対してのみ利息が付与される。
エ 複利方式は、1年に何回利息を元金に組み入れるかにより、1年複利、半年
 複利などがある。
(設問2)
 文中の空欄Aに入る数値を求めるための最も適切な式はどれか。

ア 100 × 4.62 + 3 × 4.62
イ 100 ×(4.62 − 3.99) + 3 × 4.62
ウ 100 × 5.24 + 3 × 5.24
エ 100 ×(5.24 − 4.45) + 3 × 5.24
(設問3)
 文中の空欄Bに入る数値を求めるための最も適切な式はどれか。

ア 100 ÷ 4.21
イ 100 ÷ 4.58
ウ 100 ÷ 4.92
エ 100 ÷ 5.42
第14問(H18)
 次の資料より求められる最も適切な株主資本(自己資本)額を下記の解答群から選
べ。

 株主資本利益率       16%
 売上高利益率         2%
 総資産回転率         2回
 総資産額         1,000万円

[解答群]
 ア 160万円
 イ 250万円
 ウ 320万円
 エ 500万円
第15問(H18)
 次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
 設備などの投資決定において、まず重要なことは、その投資を実施することから
生じる将来のキャッシュ・フローを予測することである。
 たとえば、新製品投資において、ある年度の損益が表1のように予測されたとす
る。このとき実効税率を40%とすると、この年度の税引き後キャッシュ・フロー
は□ A □万円と予測しなければならない。

 ※期首・期末にたな卸資産はない。
表1
売上高(すべて現金収入)500万円
売上原価(すべて現金支出)200万円
減価償却費以外の販売費および一般管理費(すべて現金支出)100万円
減価償却費50万円
 また、取替投資のような場合は、現行のキャッシュ・フローと、取り替えること によるキャッシュ・フローとの差額(差額キャッシュ・フロー)で考えればよいとき もある。表2は現行設備(旧設備)を新設備に取り替えるかどうかの資料を示してい る。また実効税率は40%とする。この資料によれば、新設備に取り替えるときの 投資額(税引き後差額キャッシュ・フロー)は□ B □万円と算出される。
表2
旧設備新設備
取得原価500万円600万円
残存価額50万円60万円
耐用年数5年3年
減価償却法定額法定額法
設備取替時までの経過年数2年
取替時売却価格200万円
 投資のキャッシュ・フローは長期にわたって生じるため、経済的変化の影響を受
けやすい。キャッシュ・フローの変化の大きさをリスクと呼ぶが、このリスク分析
にはいくつかの方法がある。□ C □は、最初に定めた条件を変化させて、
キャッシュ・フローがどの程度変化するかを見る方法である。また、キャッシュ・
フローのリスクを生じさせる要因(変化要因)を確率変数と見なして、キャッシュ・
フローの確率分布を見いだす方法として□ D □と□ E □がある。前者は、
逐次的に投資決定が行われるような場合にも適用される。
 キャッシュ・フローの予測とリスク分析が行われると、そのリスクをどのように
評価するかが問題となる。□ F □は、各年度のキャッシュ・フローの期待値を
リスクの程度に応じて、低く見積もる方法である。また、□ G □は、リスク・
プレミアムだけ割引率を大きくして、投資を評価する方法である。

(設問1)
 文中の空欄Aに入る最も適切な数値はどれか。

ア 90    イ 120    ウ 140    エ 150
(設問2)
 文中の空欄Bに入る最も適切な数値はどれか。

ア 348    イ 352    ウ 400    エ 448
(設問3)
 文中の空欄C〜Eに入る最も適切な語句の組み合わせはどれか。

ア C:感度分析        D:シュミレーション
  E:デシジョン・ツリー
イ C:感度分析        D:デシジョン・ツリー
  E:シュミレーション
ウ C:シュミレーション    D:感度分析
  E:デシジョン・ツリー
エ C:シュミレーション    D:デシジョン・ツリー
  E:感度分析
(設問4)
 文中の空欄F,Gに入る最も適切な語句の組み合わせはどれか。

ア F:確実性等価法      G:内部利益率法
イ F:確実性等価法      G:リスク調整割引率法
ウ F:収益性指数法      G:内部利益率法
エ F:リスク調整割引率法   G:確実性等価法