第１問(R4) 下図は、1990年以降の日本について、ジニ係数を使い、所得再分配政策による 所得格差の改善状況の推移を示したものである。「当初所得ジニ係数」は当初所得 (所得再分配前の所得)のジニ係数、「再分配所得ジニ係数」は再分配所得(所得再分 配後の所得)のジニ係数、「改善度」は所得再分配によるジニ係数の改善度(％)である。 この図から分かる日本の所得格差に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も 適切なものを下記の解答群から選べ。ａ 1990年代に比べて、2000年代以降には、所得再分配前の所得格差が拡大して いる。 ｂ 2010年代は、それ以前に比べて、所得再分配政策による所得格差の改善度が 大きい。 ｃ 2010年代は、所得再分配政策によって、かえって所得格差が拡大している。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
第２問(R4) 下図は、2015年度から2020年度における日本の実質ＧＤＰ成長率と各需要項目 の前年度比寄与度(％)を示している。 図中のａ～ｃに該当する項目の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答 群から選べ。[解答群] ア ａ：公需 ｂ：個人消費 ｃ：設備投資 イ ａ：公需 ｂ：設備投資 ｃ：個人消費 ウ ａ：個人消費 ｂ：公需 ｃ：設備投資 エ ａ：個人消費 ｂ：設備投資 ｃ：公需 オ ａ：設備投資 ｂ：個人消費 ｃ：公需
第３問(R4) 国民経済計算の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ア 生き物である乳牛や果樹などの動植物の価値は、ＧＤＰの計算に算入されない。 イ 国民経済計算における国民の概念は、当該国の居住者を対象とする概念であ り、ＧＤＰの計算上は国籍によって判断される。 ウ 山林の土地の価値は、土地に定着するものとして、民有林の立木の評価額を含 む。 エ 消費者としての家計が住宅や自動車を購入すると、耐久消費財の最終消費支出 となり、総固定資本形成に計上される。 オ 持ち家の帰属家賃や農家の自家消費は、市場において対価の支払いを伴う取引 が実際に行われているわけではないが、家計最終消費支出に含まれる。
第４問(R4) 絶対所得仮説によって所得と消費の関係を述べた記述として、最も適切なものは どれか。 ア 今月は職場で臨時の特別手当が支給されたので、自分へのご褒美として、外食 の回数を増やすことにした。 イ 将来の年金が不安なので、節約して消費を抑制することにした。 ウ 職場の同僚が旅行に行くことに影響を受けて、自分も旅行に行くことにした。 エ 新型コロナウイルスの影響で今年の所得は減りそうだが、これまでの消費習慣 を変更することは困難なので、これまでどおりの消費を続けることにした。 オ 賃上げによって給料が増えることになったが、不景気が当分続きそうなので、 消費は増やさないことにした。
第５問(R4) 生産物市場の均衡条件が、次のように表されるとする。 生産物市場の均衡条件 Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ 消費関数 Ｃ＝10＋0.8Ｙ 投資支出 Ｉ＝30 政府支出 Ｇ＝60 ただし、Ｙは所得、Ｃは消費文出、Ｉは投資支出、Ｇは政府支出である。 いま、貯蓄意欲が高まって、消費関数がＣ＝10＋0.75Ｙになったとする。こ のときの政府支出乗数の変化に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ア 貯蓄意欲が高まったとしても、政府支出乗数は4のままであり、変化しない。 イ 貯蓄意欲が高まったとしても、政府支出来数は5のままであり、変化しない。 ウ 貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は4から5へと上昇する。 エ 貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は5から4へと低下する。
第６問(R4) 下図は、45度線図である。この図において、総需要はＡＤ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ(ただ し、ＡＤは総需要、Ｃは消費支出、Ｉは投資支出、Ｇは政府支出)、消費関数は Ｃ＝Ｃ0＋ｃＹ(ただし、Ｃ0は基礎消費、ｃは限界消費性向(0<ｃ<1)、ＹはＧＤＰ) によって表されるとする。図中におけるＹFは完全雇用ＧＤＰ、Ｙ0は現実のＧＤＰで ある。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
(設問1) この図に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答 群から選べ。 ａ 総需要線ＡＤの傾きは、ｃに等しい。 ｂ 投資支出1単位の増加によるＧＤＰの増加は、政府支出l単位の増加による ＧＤＰの増加より大きい。 ｃ 総需要線ＡＤの縦軸の切片の大きさは、Ｃ0である。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
(設問2) ＧＤＰの決定に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ア ＡＤF－ＡＤ0の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用ＧＤＰを実 現できる。 イ ＡＤF－ＡＤ1の大きさだけの政府文出の増加によって、完全雇用ＧＤＰを実 現できる。 ウ ＡＤF－ＡＤ2の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用ＧＤＰを実 現できる。 エ ＡＤ0－ＡＤ1の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用ＧＤＰを実 現できる。 オ ＡＤ0－ＡＤ2の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用ＧＤＰを実 現できる。
第７問(R4) 下図には、右下がりの総需要曲線ＡＤと垂直な総供給曲線ＡＳが描かれている。 ＹFは完全雇用ＧＤＰである。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
(設問1) 古典派モデルにおける総需要曲線ＡＤと総供給曲線ＡＳに関する記述として、 最も適切なものはどれか。 ア 利子率の低下は貨幣需要を増加させる。したがって、物価水準の上昇は、実 質利子率の低下による実質投資支出の増加をもたらし、総需要を増加させる。 イ 利子率は貨幣需要に影響を与えない。したがって、物価水準の上昇は、実質 利子率の低下による実質投資支出の増加を通じて、総需要を増加させる。 ウ 利子率は貨幣需要に影響を与えない。したがって、物価水準の上昇は、実質 利子率を低下させるが、実質投資支出に影響を与えず、総需要も変化しない。 エ 労働市場においては実質賃金率の調整によって完全雇用が実現する。した がって、物価水準が上昇すると、実質賃金率の下落による労働需要の増加を通 じて総供給が増加する。 オ 労働市場は完全雇用水準で均衡している。したがって、物価水準が変化して も、名目賃金率が同率で変化するので、雇用量が変化することはなく、生産量 も完全雇用水準で維持されたままであり、総供給も変化しない。
(設問2) 財政・金融政策の効果に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ア 政府支出の増加は、総需要を変化させないが、総供給を増加させる。 イ 政府支出の増加は、物価水準の下落を通じて、実質ＧＤＰを増加させる。 ウ 名目貨幣供給の増加は、物価と名目賃金率を同率で引き上げ、実質ＧＤＰに は影響を与えない。 エ 名目貨幣供給の増加は、実質貨幣供給を一定に保つように物価を引き上げる とともに、実質ＧＤＰを増加させる。
第８問(R4) 景気循環に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ア 景気循環の1周期は、景気の谷から山までである。 イ 景気循環の転換点は、名目ＧＤＰの変化によって判断する。 ウ 景気循環の最も短い周期は、設備投資の変動が主な要因であると考えられてい る。 エ 景気の谷から山にかけての期間は、景気の拡張期である。
第９問(R4) 金利平価説による為替レートの決定に関する記述として、最も適切な組み合わせ を下記の解答群から選べ。 ａ 将来の為替レートが円高に進むと予想するとき、現在の為替レートも円高に変 化する。 ｂ 将来の為替レートが円安に進むと予想するとき、現在の為替レートは円高に変 化する。 ｃ 日本の利子率が低下すると、円の価値は低下し、為替レートは円安に変化す る。 ｄ 日本の利子率が低下すると、円の価値は上昇し、為替レートは円高に変化す る。 [解答群] ア ａとｃ イ ａとｄ ウ ｂとｃ エ ｂとｄ
第10問(R4) 自然失業率仮説に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から 選べ。 ａ 自然失業率は、現実のインフレ率と期待インフレ率が等しいときの失業率であ る。 ｂ 現実の失業率が自然失業率よりも高いとき、現実のインフレ率は期待インフレ 率よりも高くなる。 ｃ 自然失業率仮説によると、短期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフ の関係は存在しない。 ｄ 自然失業率仮説によると、長期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフ の関係は存在しない。 [解答群] ア ａとｃ イ ａとｄ ウ ｂとｃ エ ｂとｄ
第11問(R4) 下図には、需要曲線が描かれている。この図に関する記述の正誤の組み合わせと して、最も適切なものを下記の解答群から選べ。ａ 価格が下落すると、消費者の限界価値が低下する。 ｂ 価格がＰ0のときの消費者の支払意思額は三角形ＡＥＰ0で示される。 ｃ 価格がＰ0のときの実際の支払額は四角形ＯＰ0ＥＱOで示される。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 オ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤
第12問(R4) 下図には、供給曲線が描かれている。この図に関する記述の正誤の組み合わせと して、最も適切なものを下記の解答群から選べ。ａ 生産量が拡大するにつれて、限界費用は増加する。 ｂ 価格がＰ0のとき、生産者が必要最低限回収しなければならない費用の合計は 三角形ＯＥ0Ｑ0で示される。 ｃ 価格がＰ1のときの生産者余剰は、台形Ｐ1Ｅ1Ｅ0Ｐ0で示される。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
第13問(R4) 代替財、補完財と需要曲線のシフトについて考える。ここでは図は省略するが、 縦軸に価格、横軸に数量をとるものとする。2財の関係が代替財あるいは補完財で あるときの需要曲線のシフトに関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の 解答群から選べ。 ａ Ａ財とＢ財が代替財の関係にあるとき、Ａ財の価格の下落によって、Ｂ財の需 要曲線は右方にシフトする。 ｂ Ｃ財とＤ財が補完財の関係にあるとき、Ｃ財の価格の下落によって、Ｄ財の需 要曲線は右方にシフトする。 ｃ Ａ財とＢ財が代替財の関係にあるとき、Ａ財の価格の上昇によって、Ｂ財の需 要曲線は右方にシフトする。 ｄ Ｃ財とＤ財が補完財の関係にあるとき、Ｃ財の価格の上昇によって、Ｄ財の需 要曲線は右方にシフトする。 [解答群] ア ａとｂ イ ａとｄ ウ ｂとｃ エ ｃとｄ
第14問(R4) 下図には、Ｑ＝－Ｐ＋10で表される需要曲線が描かれている(Ｑは需要量、Ｐ は価格)。点Ａおよび点Ｂにおける需要の価格弾力性(絶対値)に関する記述とし て、最も適切なものを下記の解答群から選べ。[解答群] ア 需要の価格弾力性は、点Ａのとき1であり、点Ｂのとき1である。 イ 需要の価格弾力性は、点Ａのとき1であり、点Ｂのとき4である。 ウ 需要の価格弾力性は、点Ａのとき4であり、点Ｂのとき1である。 エ 需要の価格弾力性は、点Ａのとき4であり、点Ｂのとき4である。
第15問(R4) 利潤最大化を達成するための最適生産について考えるためには、総収入と総費用 の関係を見ることが重要である。下図には、総収入曲線ＴＲと総費用曲線ＴＣが描 かれている。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。(設問1) 費用関数に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解 答群から選べ。 ａ 総費用曲線ＴＣの縦軸の切片は、固定費用に等しい。 ｂ 平均費用が最小値を迎えるところでは、限界費用と平均費用が一致する。 ｃ 生産量の増加に比例して、平均費用も増加していく。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
(設問2) 利潤に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群 から選べ。 ａ Ｑ1の生産量では、価格が限界費用を上回っており、生産を増やせば利潤が 増加する。 ｂ Ｑ0の生産量では、総収入曲線の傾きと、総費用曲線の接線の傾きが等しく なっており、利潤最大化と最適生産が実現している。 ｃ Ｑ2の生産量では、限界費用が価格を上回っており、生産を減らせば利潤が 増加する。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 オ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤
第16問(R4) 財の生産においては、労働や資本といった生産要素を効率的に投入することが必 要となる。下図では、最適な生産要素の投入量を考えるために、等産出量曲線と等 費用線が描かれている。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。(設問1) 等費用線に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解 答群から選べ。 ａ 等費用線の傾きは、賃金が下落するほど、急勾配に描かれる。 ｂ 費用が増加すると、等費用線Ｃ0Ｃ0は、Ｃ1Ｃ1へとシフトする。 ｃ 縦軸の切片の値は、資本のみを投入する場合の費用を示している。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 オ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤
(設問2) この図に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答 群から選べ。 ａ 点Ａから等産出量曲線に沿って、労働量を増やし資本量を減らすと、点Ｅ において最適投入を達成できる。 ｂ 点Ｂでは、技術的限界代替率が要素価格比率より大きい。 ｃ 点Ｅでは、要素価格1単位当たりの限界生産物が均等化する。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
第17問(R4) 完全競争と不完全競争における市場の特徴に関する記述の正誤の組み合わせとし て、最も適切なものを下記の解答群から選べ。 ａ 完全競争市場の売り手は多数であるのに対して、独占的競争市場では売り手が 少数である。 ｂ 完全競争市場の売り手はプライス・テイカーであるのに対して、不完全競争市 場における売り手はプライス・メイカーである。 ｃ 完全競争市場の売り手が同質財のみを生産するのと同様に、不完全競争市場に おける売り手も同質財のみを生産する。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：正 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：誤 ウ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正
第18問(R4) 生活の中での絶対優位、比較優位と機会費用について考える。 下表に示すように、Ａさんは30分間で、おにぎりであれば10個、サンドイッチ であれば6個作ることができる。また、Ｂさんは30分間で、おにぎりであれば6 個、サンドイッチであれば2個作ることができる。 ＡさんとＢさんが持つ絶対優位、比較優位と機会費用に関する記述として、最も 適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。ａ Ａさんにとって、おにぎりを1個作ることの機会費用は、サンドイッチ3/5個 である ｂ Ｂさんにとって、おにぎりを1個作ることの機会費用は、サンドイッチ3個で ある。 ｃ おにぎりとサンドイッチを作ることの両方に絶対優位を持っているのは、Ｂさ んである。 ｄ サンドイッチを作ることに比較優位を持っているのは、Ａさんである。 [解答群] ア ａとｂ イ ａとｄ ウ ｂとｃ エ ｂとｄ オ ｃとｄ
第19問(R4) 下図によって、資本移動の自由化の効果を考える。最も単純なケースを想定し て、世界にはⅠ国とⅡ国があり、両国とも生産要素として資本と労働を利用して同 一財を生産しており、労働投入量は一定であるとする。下図で、ＭＰＫⅠとＭＰＫⅡ は、Ⅰ国とⅡ国の資本の限界生産物曲線であり、いずれも資本の限界生産物は逓減 すると仮定している(財の国内価格は、いずれも1とする)。資本市場を開放しない 場合、I国とⅡ国の保有する資本量はそれぞれＯIＣとＯⅡＣであり、このときの 資本のレンタル料はそれぞれｒIとｒⅡである。 資本移動の自由化の効果に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解 答群から選べ。ａ 資本移動の自由化によって、I国からⅡ国への資本移動が生じ、資本のレンタ ル料はI国がｒ*I、 Ⅱ国がｒ*Ⅱになる。 ｂ 資本移動の結果、労働者の賃金所得は、I国では四角形ＯIｒ*IＨＣに増加し、 Ⅱ国では四角形ＯⅡｒ*ⅡＨＣに減少する。 ｃ 資本移動の結果、資本所有者のレンタル所得は、I国では三角形ＡＥｒ*Ⅰに減 少し、Ⅱ国では三角形ＢＥｒ*Ⅱに増加する。 ｄ 資本移動の自由化によって、世界全体で三角形ＥＦＧの所得が増加する。
[解答群] ア ａとｂ イ ａとｃ ウ ａとｄ エ ｂとｄ オ ｃとｄ
第20問(R4) 世界経済が低迷する中、国際的な政策協調が必要とされている。 いま、隣り合うＡ国とＢ国が「環境保護」と「経済成長」を目的とする政策を選択す る。下表は、両国の利得表であり、カッコ内の左側がＡ国の利得、右側がＢ国の利 得を示している。 このゲームに関する記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。[解答群] ア このゲームでは、Ａ国が「環境保護」を優先させる政策を選べば、Ｂ国は「経 済成長」を優先させる政策を選ぶ方がよい。 イ このゲームでは、両国が協調して「環境保護」を優先させる政策を選べば、利 得をさらに高めるために、戦略を変える必要はない。 ウ このゲームにおけるＡ国の最適反応は、「環境保護」を優先させる政策を選ぶ 場合である。 エ このゲームのナッシュ均衡は、両国が「環境保護」を優先させる政策をとる組 み合わせと、両国が「経済成長」を優先させる政策をとる組み合わせの2つであ る。
第21問(R4) 情報の非対称性がもたらす逆選択に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も 適切なものを下記の解答群から選べ。 ａ 自動車保険における免責事項には、保険の契約後に生じる逆選択を減らす効果 が期待できる。 ｂ 医療保険制度を任意保険ではなく強制保険にすることには、病気になるリスク の高い人のみが医療保険に加入するという逆選択を減らす効果が期待できる。 ｃ 企業が新たに従業員を雇う際に、履歴書だけではなく、その応募者のことをよ く知っている人からの推薦状を求めることには、見込み違いの従業員を雇ってし まうという逆選択を減らすことが期待できる。 [解答群] ア ａ：正 ｂ：正 ｃ：誤 イ ａ：正 ｂ：誤 ｃ：正 ウ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：正 エ ａ：誤 ｂ：正 ｃ：誤 オ ａ：誤 ｂ：誤 ｃ：正